2024/02/16 更新

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タカハシ　エリ
髙橋　恵里
TAKAHASHI Eri
所属
保健科学部 理学療法学科 助教
職名
助教

学位

  • 博士（理学療法学） （ 2021年3月 ）

研究キーワード

  • 運動発達遅滞

  • 発達障害

  • 重症心身障害

  • 国際リハビリテーション支援

研究分野

  • ライフサイエンス / リハビリテーション科学  / 発達障害、運動発達、国際リハビリテーション支援

学歴

  • 東京都立大学大学院   人間健康科学研究科   理学療法科学域

    - 2021年3月

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    備考： 博士後期課程

経歴

  • 福島県立医科大学   保健科学部 理学療法学科   助教

    2023年4月 - 現在

  • 東北福祉大学   健康科学部 リハビリテーション学科   助教

    2015年4月 - 2023年3月

所属学協会

  • 日本重症心身障害学会

  • 日本小児理学療法学会

論文

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書籍等出版物

  • Crosslinkリハビリテーションテキスト生活環境学

    髙橋恵里（ 範囲: 6脳性麻痺児，重症心身障害児）

    株式会社メジカルビュー社  2023年8月 

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    担当ページ：190-196  

    担当した章・論文の著者名：第5章代表的な疾患・障害における生活環境   出版地：  

研究発表等（講演・口頭発表等）

  • 中学生における足部形態の性別および学年の特徴

    第4回学校保健・特別支援教育理学療法部会研究大会   2024年1月  

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    開催年月日： 2024年1月

  • 定型発達児における追視や注視を行うゲーム施行中の眼球運動

    第10回日本小児理学療法学会学術集会   2023年10月  

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    開催年月日： 2023年10月

  • 一般乳幼児におけるGMFMスコアと月齢は曲線的な関係となる

    第8回日本小児理学療第5回日本小児理学療法学会学術大会  

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    開催年月日： 2022年11月

  • 国際リハビリテーションの研究を始めたい人に

    第4国際リハビリテーション研究会学術大会  

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    開催年月日： 2020年11月

  • 国際的なリハビリテーション支援に関する研究動向 2009年度から2018年度までの日本理学療法学術大会の演題分析より

    第3国際リハビリテーション研究会学術大会  

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    開催年月日： 2019年11月

  • 幼児の全身関節弛緩性

    第5回日本小児理学療第5回日本小児理学療法学会学術大会  

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    開催年月日： 2018年12月

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共同研究・競争的資金等の研究

  • 障害予防のため発達障害児の関節過可動性を適正化する運動プログラムの開発

    研究課題/領域番号：23K12749  2023年4月 - 2027年3月

    若手研究

    高橋恵里

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    担当区分：研究代表者 

  • 乳幼児期の発達障害児における目標志向型療育プログラムの開発と効果検証

    研究課題/領域番号：20K02710  2020年4月 - 2024年3月

    基盤研究(C)

    楠本 泰士, 友利 幸之介, 高橋 恵里

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    配分額：4290000円 （ 直接経費：3300000円 、 間接経費：990000円 ）

    令和３年度は「発達支援の必要な児の保護者の状態不安の高低に関連する要因」として、運動や認知機能の発達に遅れがある乳幼児、学童児の保護者95名を対象に、新版 STAI 状態－特性不安検査、子どもの強さと困難さアンケート、The Measure of Processes of Care（MPOC）を実施し、保護者の状態不安に関連する要因を調査した。ロジスティック回帰分析（強制投入法）にて検討した。回帰分析の結果、判別的中率は64.6％で、特性不安、MPOCの子どもに関する情報提供、施設数が抽出され、オッズ比は1.244、0.552、0.566だった。保護者の現状の不安には、保護者の特性不安と子どもに関する情報提供、利用している医療療育の施設数が関連していた。オッズ比より、保護者の状態不安を下げるためには、保護者の特性不安を考慮しながら、利用施設数の調整や子どもに関する情報提供を意識していく必要性が示唆された。
    次に、「小児リハビリテーションでの目標設定における共同意思決定（Shared decision making; SDM）の現状と目標設定の課題」として、外来患者、訪問リハビリ患者に対して現在行っている目標設定とSDMの状況を調査し、目標設定における課題をWebアンケートにて調査した。115名から回答を得て(PT93名、OT13名、ST9名)、経験年数5年以下の短期群(23名)、6年以上の長期群(92名)に分類した。経験年数の違いによって、SDMの実践状況に差はないが、乳幼児期から成人期にかけて機能障害や保護者の精神的な負担軽減に関する目標設定の割合に差がみられた。卒前卒後教育では、長期群の目標設定内容を参考に、療育者の視点を広げられるような教育の必要性が示唆された。また、知的障害特別支援学校生徒における体組成データの特徴についても発展させて継続調査おをこなった。